センサ

Sensors

1960年代、本格的な車社会が到来しました。
その一方、大気汚染などの公害が社会問題として取り上げられるようになり、日本においては、1968年(昭和43年)に大気汚染防止法が成立。排気ガスに対し、対策を施すことが行政指導されました。
当時、このような排ガス規制を導入していた国は、アメリカと日本だけでしたが、徐々に先進各国に広まり、年々、その規制が厳しくなっていきました。
当社は、持続可能性のあるサステナブルな環境・社会・経済の実現に向け、ますます厳しくなる規制に対応した製品を、これからも作り続けていきます。

排気温度センサ

Exhaust Temperature Sensor

自動車の排気ガス対策として「触媒コンバーター方式」が採用されると、触媒の異常高温を検知して制御する装置が必要になることを予測し、1971年から排気温度センサの開発に着手。自動車メーカーと提携して改良を進め、1973年に生産を開始しました。
触媒が高温になり、そのまま放置すると火事に繋がる恐れがあるため、警報装置の取り付けが義務化されることとなり、当社の温度センサが広く使われるようになりました。
その後、触媒自体の性能が向上し、一時、交換需要以外に必要がなくなった時期もありましたが、2000年代に入り、ディーゼルエンジンの普及と環境規制の高まりにより、ススを取り除くためにDPF*が取り付けられ、温度センサの需要が生じました。
現在も、ディーゼル比率の高い欧州をはじめとする先進諸国では、年々厳しくなる環境規制に対応するため、耐久性に優れた当社の温度センサが広く採用されています。

*DPF(Diesel Particulate Filter):ディーゼルエンジンの排気ガスに含まれる粒子状物質を軽減させるためのフィルタ。

酸素センサ

Exhaust Gas Oxygen Sensor

「酸素センサ」は、排気ガス中の酸素濃度に応じて0V⇔1Vの出力を発生させ、その信号に基づき、燃料の噴射をコントロールします。
「酸素センサ」を使うことで、排気ガス浄化率が最も高くなる理論空燃比の付近で燃焼することが可能になります。
1970年代、規制強化とオイルショックにより芽生えた省エネ思想は、自動車用排気ガス浄化システムを大きく変え、「酸素センサ」が必要とされるようになりました。特に、排気量が大きく車体が重い米国車では、早い時期から実用化が進められてきました。
当社には「温度センサ」の知見があり、「酸素センサ」の開発を着実に進め、1982年に製品化。その後も排ガス規制強化に対応しながら、センサ事業を拡大していきました。

全領域空燃比センサ

Universal A/F Heated Exhaust Gas Oxygen Sensor

「酸素センサ」には、大きく分けて、理論空燃比の制御に使われる「通常型酸素センサ」と、薄い混合気から濃い混合気まで広い範囲の空燃比制御を目的とした「全領域空燃比センサ」の2種類があります。環境規制や燃費向上のニーズがさらに高まる中で、「全領域空燃比センサ」の開発が求められるようになりました。
当社の「全領域空燃比センサ」は、幅広い範囲で正確な測定ができ、希釈燃焼のリーンバーンエンジンの空燃比コントロールに適しています。
1986年、初めて米国の排気ガス規制をパスした車に搭載され、F1やル・マン24時間レースをはじめとする各種自動車レースでは、パワー制御と燃料消費制限のために使用された実績もあります。
2006年には、第19回中日産業技術賞・経済産業大臣賞を受賞。
今後も、さらなる環境規制の高まりの中で、世界各地で空燃比コントロールのために活躍し続けます。

NOxセンサ

NOx Sensor

「NOx(窒素酸化物)センサ」は、エンジンから排出されるNOxガス濃度を計測することで、NOxの処理に必要となる最適な尿素量の制御をサポートします。
処理に必要な尿素を用いたSCR(NOx選択触媒還元)やLNT(NOx吸蔵還元)によるNOx低減後処理システムに組み込まれます。
2001年には、OEM用として初めて採用されました。
今後の排ガス規制の強化に伴い、適用拡大を想定しながら、さらに開発を続けていきます。

二輪用酸素センサ

Oxygen Sensor for Motorcycles

1970年代の終盤からガソリン自動車に搭載された「酸素センサ」は、排気ガス規制が厳しさを増す中、改良を積み重ねてきました。
2000年代に入ると、自動車だけでなく、二輪車も排気ガス規制の対象になり、安価で小型である二輪車に「酸素センサ」を搭載するためには、低コストの小型センサが必要となります。
当社では、2006年、二輪車向けに新しく開発した小型でヒータ不要の「二輪車用ジルコニア酸素センサ」を発売しました。二輪車市場の世界的な動向を見ながら、今後もニーズを先取りした製品開発を続けていきます。

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