Responding to Climate Change気候変動への対応

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CO2排出量の推移

気候変動の原因とされる温室効果ガスの排出を抑制するため、グローバルエコビジョン2020でCO2原単位目標を設定し、その達成に向けて、エネルギー使用量を削減する取り組みを進めてきました。
2019年度の国内グループ【統合認証】のCO2原単位は1.15トン/百万円で、年度目標の1.13トン/百万円(2015年度比13%減)に未達でした。米中貿易摩擦を背景とした世界的な景気悪化により主要製品の生産量が減少し、稼働を停止できない設備等の影響で、減産に伴う原単位の改善が進みませんでした。追加対策でエアーや空調の運用方法の改善などをおこないましたが、目標値に対してわずかに及ばずという結果になりました。ただし、2019年度のグループのCO2排出量は31万トンであり、2018年度より減少しています。
2021年度からスタートする次期エコビジョンでは、CO2排出量を2030年度までに2018年度比で30%削減することを目標として設定し、さまざまな対策に取り組んでいきます。

エネルギー起源CO2排出量の推移(国内グループ【統合認証】)
エネルギー起源CO2排出量の推移(グループ)

TCFDへの賛同

当社グループは、2020年7月に、TCFD(気候変動関連財務情報開示タスクフォース)による提言への賛同を表明しました。
今後、TCFDの提言に基づいて、気候変動が当社グループの事業や戦略、財務に与える影響を全社的リスクマネジメントの枠組みで検討し、全取締役が出席するリスクマネジメント委員会およびCSR・サステナビリティ委員会で議論していきます。また、自主的かつ積極的な情報開示を進めていきます。

輸送における省エネ

省エネ法の特定荷主として、輸送に伴うCO2排出量の削減に取り組んでおり、工場再編・集約化や、廃棄物処理業者の見直しなどによる輸送距離の短縮を進めています。2019年度は、エネルギー使用原単位が1.05kL/億円となり、前年度比でほぼ横ばいで推移しました。

荷主としてのCO2排出量(単独)
※貨物輸送事業者へ委任した分を含みます。

オフィスにおける省エネ

休憩時の消灯・PC電源OFFはもちろんのこと、夏季はクールビズで室温28℃、冬季はウォームビズで室温20℃に設定した上で、室内の換気基準を設けて事務所の換気量を見直し、省エネを図っています。
また、緑のカーテン、エアコン室外機の遮熱などにより、夏季のエアコンによる電力消費を抑制しています。

再生可能エネルギーの利用

自然エネルギーの利用を推進しています。
本社工場には太陽光発電設備3基と太陽熱温水器を設置しています。小牧工場には、発電能力が最大107kWの太陽光発電設備と小型水力発電設備を設置しています。海外ではインド特殊陶業に太陽光発電設備を設置しており、建屋増築に伴って最大50kWの発電能力になりました。
2019年度の自然エネルギーを利用した発電量は、国内外合わせて27.8万kWhであり、これは161トン分のCO2削減に貢献したことになります。

太陽光発電設備
(インド特殊陶業)