Response to Climate Change気候変動への対応

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CO2排出量の推移

気候変動の原因とされる温室効果ガスの排出を抑制するため、グローバルエコビジョン2020でCO2原単位目標を設定し、その達成に向けて、エネルギー使用量を削減する取り組みを進めてきました。

グローバルエコビジョン2020では、国内グループ【統合認証】のCO2原単位の2015年度比15%減を目指していましたが、2020年度は6.1%減となり未達でした。これは新型コロナウイルス感染症への対応で2020年度前半に生産調整を実施し、原単位が悪化したためです。一方、生産が回復し始めた2020年度後半のCO2原単位は新型コロナ以前のレベルまで回復しており、これまでの省エネ施策が有効であることを確認しています。

CO2原単位の推移(国内グループ【統合認証】)

2021年度より取り組みを開始したエコビジョン2030では、気候変動への対応として、「グループCO2排出量 2018年度比 30%削減」を2030年目標として掲げています。2050年カーボンニュートラル実現に向けて、さらなるCO2排出量削減活動に取り組んでいきます。

CO2排出量の推移(グループ)
※各年度のCO2換算係数を使用して算出しています。
CO2排出量の地域別割合(2020年度)

TCFDへの賛同

当社グループは、2020年7月に、TCFD(気候変動関連財務情報開示タスクフォース)による提言への賛同を表明しました。
TCFDの提言に基づいて、気候変動が当社グループの事業や戦略、財務に与える影響を全社的リスクマネジメントの枠組みで検討し、全取締役が出席するリスクマネジメント委員会およびCSR・サステナビリティ委員会で議論していきます。また、自主的かつ積極的な情報開示を進めていきます。

TCFD提言に基づく情報開示

輸送における省エネ

省エネ法の特定荷主として、輸送に伴うCO2排出量の削減に取り組んでおり、工場再編・集約化や、廃棄物処理業者の見直しなどによる輸送距離の短縮を進めています。2020年度は、エネルギー使用原単位が1.05kL/億円となり、前年度比でほぼ横ばいで推移しました。

荷主としてのCO2排出量(単独)
※貨物輸送事業者へ委任した分を含みます。

オフィスにおける省エネ

休憩時の消灯・PC電源OFFはもちろんのこと、夏季はクールビズで室温28℃、冬季はウォームビズで室温20℃に設定した上で、室内の換気基準を設けて事務所の換気量を見直し、省エネを図っています。
また、緑のカーテンの設置、エアコン室外機の遮熱などにより、夏季のエアコンによる電力消費を抑制しているほか、在宅勤務が増加して出社者が少ない職場では、事務所エリアを適宜集約して空調・電灯を効率的に利用しています。

再生可能エネルギーの利用

自然エネルギーの利用を推進しています。
本社工場には太陽光発電設備3基と太陽熱温水器を設置しています。小牧工場には、発電能力が最大107kWの太陽光発電設備と小型水力発電設備を設置しています。海外ではインド特殊陶業に発電能力が最大60kWの太陽光発電設備を設置しています。
2020年度の自然エネルギーを利用した発電量は、国内外合わせて29.0万kWhであり、これは138トン分のCO2削減に貢献したことになります。

太陽光発電設備
(インド特殊陶業)