GRI Content Index GRIスタンダード対照表

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100シリーズ(共通)

項目 掲載ページ
GRI 102: 一般開示事項 2016
1.組織のプロフィール
102-1 組織の名称 ・会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス ・事業内容
・製品情報
102-3 本社の所在地 ・会社概要
102-4 事業所の所在地 ・グローバルネットワーク
102-5 所有形態および法人格 ・会社概要
102-6 参入市場 ・グローバルネットワーク
・事業内容
102-7 組織の規模 ・会社概要
・財務・業績情報
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 ・グローバル人財マネジメント
・「サステナビリティデータブック2020」従業員の状況
102-9 サプライチェーン ・適正な調達
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化
102-11 予防原則または予防的アプローチ ・リスクマネジメント
・コンプライアンス
102-12 外部イニシアティブ ・参加するイニシアチブ
102-13 団体の会員資格 ・参加するイニシアチブ
2.戦略
102-14 上級意思決定者の声明 ・トップメッセージ
・「統合報告書2020」日本特殊陶業のサステナビリティ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 ・「統合報告書2020」外部環境のリスクと機会
・リスクマネジメント
3.倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 ・理念と戦略
・CSR・サステナビリティ憲章
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 ・コンプライアンス>企業倫理ヘルプライン
4. ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 ・コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスの体制
102-19 権限移譲 ・コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスの体制
・CSR・サステナビリティ憲章>CSR・サステナビリティ推進体制
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 ・「統合報告書2020」日本特殊陶業のサステナビリティ
・CSR・サステナビリティ憲章>CSR・サステナビリティ推進体制
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 ・コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスの体制
・CSR・サステナビリティ憲章>CSR・サステナビリティ推進体制
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 ・コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスの体制
・CSR・サステナビリティ憲章>CSR・サステナビリティ推進体制
・「コーポレート・ガバナンスに関する報告書」
102-23 最高ガバナンス機関の議長 ・「コーポレート・ガバナンスに関する報告書」
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 ・コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスの体制
・「コーポレート・ガバナンスに関する報告書」
102-25 利益相反 ・「コーポレート・ガバナンスに関する報告書」
・「統合報告書2020」社外取締役と社外監査役の役割および独立性
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 ・コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンスの体制
・CSR・サステナビリティ憲章>CSR・サステナビリティ推進体制
・優先的に取り組む課題>優先的に取り組む課題の特定プロセス
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見  
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 ・「コーポレート・ガバナンスに関する報告書」
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント ・優先的に取り組む課題>優先的に取り組む課題の特定プロセス
・リスクマネジメント>優先リスクの特定プロセス
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 ・優先的に取り組む課題>優先的に取り組む課題の特定プロセス
・リスクマネジメント>優先リスクの特定プロセス
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー ・「統合報告書2020」日本特殊陶業のサステナビリティ
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 ・CSR・サステナビリティ憲章>CSR・サステナビリティ推進体制
102-33 重大な懸念事項の伝達 ・CSR・サステナビリティ憲章>CSR・サステナビリティ推進体制
・リスクマネジメント>推進体制
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 ・CSR・サステナビリティ憲章>CSR・サステナビリティ推進体制
・リスクマネジメント>推進体制
102-35 報酬方針 ・「統合報告書2020」役員報酬
・コーポレート・ガバナンス
・「コーポレート・ガバナンスに関する報告書」
102-36 報酬の決定プロセス ・「統合報告書2020」役員報酬
・コーポレート・ガバナンス>取締役および監査役の報酬等
・コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与
102-38 年間報酬総額の比率
102-39 年間報酬総額比率の増加率
5.ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト ・「統合報告書2020」ステークホルダーとの関係
・ステークホルダーとのコミュニケーション
102-41 団体交渉協定 ・ワーク・ライフ・バランス>労働組合との関係
・「サステナビリティデータブック2020」ワーク・ライフ・バランス
102-42 ステークホルダーの特定および選定 ・「統合報告書2020」ステークホルダーとの関係
・ステークホルダーとのコミュニケーション
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 ・「統合報告書2020」ステークホルダーとの関係
・ステークホルダーとのコミュニケーション
102-44 提起された重要な項目および懸念
6.報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 ・会社概要
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 ・「統合報告書2020」編集方針
102-47 マテリアルな項目のリスト ・優先的に取り組む課題>優先的に取り組む課題
102-48 情報の再記述
102-49 報告における変更 ・「統合報告書2020」編集方針
102-50 報告期間 ・「統合報告書2020」編集方針
102-51 前回発行した報告書の日付
102-52 報告サイクル ・「統合報告書2020」編集方針
102-53 報告書に関する質問の窓口 ・「統合報告書2020」裏表紙
・お問い合わせ
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張
102-55 GRI内容索引 ・GRIスタンダード対照表
102-56 外部保証 ・「統合報告書2020」社会・環境情報検証報告書
GRI 103: マネジメント手法 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 ・優先的に取り組む課題
103-2 マネジメント手法とその要素 ・「統合報告書2020」日本特殊陶業のサステナビリティ
・CSR・サステナビリティ憲章>CSR・サステナビリティ推進体制
103-3 マネジメント手法の評価 ・「統合報告書2020」日本特殊陶業のサステナビリティ
・CSR・サステナビリティ憲章>CSR・サステナビリティ推進体制

200シリーズ(経済)

項目 掲載ページ
GRI 201: 経済パフォーマンス 2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 ・「有価証券報告書(第120期)」
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 ・「統合報告書2020」外部環境のリスクと機会
・「有価証券報告書(第120期)」
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 ・「有価証券報告書(第120期)」
201-4 政府から受けた資金援助
GRI 202: 地域経済での存在感 2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
GRI 203: 間接的な経済的インパクト 2016
203-1 インフラ投資および支援サービス ・社会貢献
203-2 著しい間接的な経済的インパクト
GRI 204: 調達慣行 2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
GRI 205: 腐敗防止 2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 ・コンプライアンス>腐敗防止の取り組み
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 ・コンプライアンス>腐敗防止の取り組み
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 ・コンプライアンス>腐敗防止の取り組み
GRI 206: 反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 ・コンプライアンス>競争法に関する取り組み
GRI 207: 税務 2019
207-1 税務へのアプローチ ・適正な納税
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント
207-3 税務に関するステークホルダーエンゲージメントおよび管理
207-4 国別の報告

300シリーズ(環境)

項目 掲載ページ
GRI 301: 原材料 2016
301-1 使用原材料の重量または体積 ・事業による環境負荷
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材
GRI 302: エネルギー 2016
302-1 組織内のエネルギー消費量 ・事業による環境負荷
・「サステナビリティデータブック2020」気候変動への対応
302-2 組織外のエネルギー消費量 ・事業による環境負荷
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
GRI 303: 水と排水 2018
303-1 共有資源としての水との相互作用 ・水資源の保全
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント ・環境マネジメント>環境法規制の遵守状況
303-3 取水 ・水資源の保全>水使用量の推移
303-4 排水 ・事業による環境負荷
303-5 水消費 ・水資源の保全
GRI 304: 生物多様性 2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト ・生物多様性の保全
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト ・生物多様性の保全
304-3 生息地の保護・復元 ・生物多様性の保全
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
GRI 305: 大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) ・「サステナビリティデータブック2020」気候変動への対応
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) ・「サステナビリティデータブック2020」気候変動への対応
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) ・「サステナビリティデータブック2020」気候変動への対応
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 ・「サステナビリティデータブック2020」気候変動への対応
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 ・気候変動への対応>CO2排出量の推移
・「サステナビリティデータブック2020」気候変動への対応
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 ・事業による環境負荷
GRI 306: 排水および廃棄物 2016
306-1 排水の水質および排出先 ・事業による環境負荷
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 ・事業による環境負荷
306-3 重大な漏出 ・環境マネジメント>環境法規制の遵守状況
・「サステナビリティデータブック2020」環境法規制の遵守状況
306-4 有害廃棄物の輸送
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域
GRI 307: 環境コンプライアンス 2016
307-1 環境法規制の違反 ・環境マネジメント>環境法規制の遵守状況
・「サステナビリティデータブック2020」環境法規制の遵守状況
GRI 308: サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー  
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 ・適正な調達>責任ある調達活動の推進

400シリーズ(社会)

項目 掲載ページ
GRI 401: 雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 ・「サステナビリティデータブック2020」従業員の状況
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇 ・ワーク・ライフ・バランス>両立支援制度
・「サステナビリティデータブック2020」ワーク・ライフ・バランス
GRI 402: 労使関係 2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間
GRI 403: 労働安全衛生 2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム ・労働安全衛生>推進体制
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 ・労働安全衛生>推進体制
・安全衛生>RA(リスクアセスメント)の取り組み
403-3 労働衛生サービス ・健康増進
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション ・労働安全衛生>推進体制
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 ・安全衛生>教育・訓練・啓発の充実
403-6 労働者の健康増進 ・健康増進
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 ・労働安全衛生>推進体制
・安全衛生>RA(リスクアセスメント)の取り組み
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 ・労働安全衛生>推進体制
403-9 労働関連の傷害 ・安全衛生>業務事故の撲滅に向けて
・「サステナビリティデータブック2020」労働安全衛生
403-10 労働関連の疾病・体調不良 ・健康増進
・「サステナビリティデータブック2020」労働安全衛生
GRI 404: 研修と教育 2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 ・人財の育成
・「サステナビリティデータブック2020」人財の育成
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム ・人財の育成
・ダイバーシティ>活躍し続けられる環境づくり
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
GRI 405: ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ・グローバル人財マネジメント
・「サステナビリティデータブック2020」従業員の状況
・「サステナビリティデータブック2020」ダイバーシティ
405-2 基本給と報酬総額の男女比
GRI 406: 非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置
GRI 407: 結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー ・ワーク・ライフ・バランス>労働組合との関係
GRI 408: 児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー ・人権の尊重
GRI 409: 強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー ・人権の尊重
GRI 410: 保安慣行 2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
GRI 411: 先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
GRI 412: 人権アセスメント 2016
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 ・人権の尊重
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 ・人権の尊重
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
GRI 413: 地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 ・社会貢献
・ステークホルダーとのコミュニケーション
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
GRI 414: サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー ・適正な調達
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 ・適正な調達
GRI 415: 公共政策 2016
415-1 政治献金 ・コンプライアンス>腐敗防止の取り組み
・「サステナビリティデータブック2020」政治献金
GRI 416: 顧客の安全衛生 2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
GRI 417: マーケティングとラベリング 2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 ・環境配慮製品>環境配慮製品の開発
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
GRI 418: 顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立
GRI 419: 社会経済面のコンプライアンス 2016
419-1 社会経済分野の法規制違反